ウッドショックについてインタビューを受けました
ウッドショックについて全国賃貸住宅新聞から代表取締役の玉山がインタビューを受け記事になりました。
以下記事抜粋
自社で負担し値上がり分吸収
「ウッドショック」の影響は、建設会社各社に及んでいる。だが、木材価値の高騰は一時的なものとみており、販売価格に転換せずに自社で吸収する構えの企業が多いようだ。
木造アパートを年間43棟建設するケーティアイ建設工業（大阪市）は、木材商社4社から木造アパート構造体に利用する北米産のランバー材を年間5億ほど調達している。
同社では仕入れ価格の見直しを三ヶ月に1回行っているが、2020年11月ごろから木材価格が高騰し始めたという。年明けも価格上昇は継続し、21年6月には、値上がり前に比べて200％の水準に達した。
アパートの販売価格に換算すると10％のコスト増加要因となっているが、秋ごろには木材の卸売価格も落ち着くとみているため、建設スケジュールの調整や上昇した分の建築費を自社で負担するなどして対応している。
玉山社長は「木材の価格高騰は一過性だと見ている。米国における港湾での物流の停滞や住宅着工建設の増加が要因だが、港湾の流通は回復し、住宅着工建設数も通常の2000万戸ベースに落ち着いている」と話す。
各社、ウッドショックのコストは工夫をしながら吸収して乗り切る姿勢が多く見られます。
コロナ禍で仕入れ先である北米や、経済復旧の著しい中国での住宅需要の高まりにより、材料が高騰するという局面となっています。
KTI社員一同、一丸となり、知恵を絞ってこの苦難を乗り越えていく所存でございます。
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